蛍光灯は2028年から使えない?|実は「使用禁止」ではない意外な事実

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「2028年から蛍光灯が使えなくなる」

そんな話を聞いて、今使っている蛍光灯を急いで交換しなければならないと思った人もいるかもしれません。

しかし、2028年になっても、今使っている蛍光灯が使用禁止になるわけではありません。

禁止されるのは、一般照明用の蛍光ランプの製造・輸出入です。

販売・購入や、すでに持っている蛍光灯の使用は禁止されません。

では、なぜ蛍光灯が規制されるのでしょうか?

目次

2028年から何が禁止される?|製造禁止と使用禁止の違い

今回の規制で最も重要なのは、「作ること」と「使うこと」を区別することです。

項目2028年以降
一般照明用蛍光ランプの製造原則禁止
一般照明用蛍光ランプの輸出入禁止
すでに持っている蛍光灯の使用引き続き可能
在庫品の販売・購入引き続き可能

つまり、2028年1月1日を迎えた瞬間に、家庭の蛍光灯を取り外す義務が生じるわけではないのです。

ただし、新しい蛍光ランプの供給は減っていくため、将来的には交換品が手に入りにくくなる可能性があります。

そのため、国はLED照明への計画的な切り替えを呼びかけています。

蛍光灯はいつから製造禁止?|種類によって時期が違う

実は、すべての蛍光灯が2028年から一斉に規制されるわけではありません。

一般照明用の蛍光ランプは、種類によって製造・輸出入の禁止時期が異なります。

蛍光ランプの種類禁止開始日
電球形2026年1月1日
コンパクト形2027年1月1日
直管形2028年1月1日
環形(丸形)2028年1月1日

※電球形のうち30Wを超えるものは2027年1月1日から。直管形・環形のうち、ハロりん酸塩を主成分とする蛍光体を使用したものは2027年1月1日から規制されます。

家庭の天井照明などで使われる丸い蛍光ランプや、細長い直管形蛍光ランプには、2028年1月1日から規制される種類があります。

このため、「2028年から蛍光灯が禁止」という情報が広まっているのです。

ただし、正確には種類ごとに段階的に製造・輸出入が禁止されるということです。

なぜ蛍光灯が禁止される?|理由は「水銀」

蛍光ランプには、微量の水銀が使われています。

蛍光灯は、内部の水銀蒸気に電気を流して紫外線を発生させ、その紫外線を蛍光物質に当てることで可視光を生み出します。

つまり、水銀は蛍光灯が光る仕組みに関わる物質なのです。

しかし、水銀は環境や人体への影響が問題となる物質でもあります。

そこで国際社会は、「水銀に関する水俣条約」に基づき、水銀を使用する製品の規制を進めています。

日本でも、この国際的な取り決めを受けて、一般照明用蛍光ランプの製造・輸出入を段階的に禁止することになりました。

今回の規制は、蛍光灯を使うこと自体が突然危険になったからではなく、水銀による環境汚染を減らすための措置なのです。

今使っている蛍光灯はどうすればいい?

結論から言えば、正常に使用できている蛍光灯を、2028年までに必ず交換しなければならないわけではありません。

ただし、今後は新しい蛍光ランプの供給が減るため、照明器具の寿命や交換時期を考えながら、LED照明への切り替えを検討するのがよいでしょう。

LED照明には、一般に消費電力が少なく、寿命が長いという利点があります。

ただし、交換時には注意が必要です。

LEDランプに替えるだけで大丈夫?

照明器具によって対応が異なります。

電球形の場合は、口金のサイズや器具との適合性を確認したうえで交換できる場合があります。

一方、直管形や環形の蛍光灯では、LEDランプだけを差し替えると、器具との組み合わせによっては事故につながるおそれがあります。

照明器具の仕様を確認し、必要に応じて器具ごと交換するか、専門業者に相談しましょう。

また、古い蛍光ランプを処分するときは、水銀が含まれているため、自治体の分別ルールに従ってください。

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なお、2008年刊行の書籍なので、今回の2026~2028年の規制を解説した本ではありません。最新の制度については、環境省・経済産業省の情報を確認してください。

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書籍情報

  • 書名:『照明の科学』(B&Tブックス おもしろサイエンス)
  • 著者:照明と生活の研究会
  • 監修:高橋俊介
  • 出版社:日刊工業新聞社
  • 刊行:2008年12月
  • ISBN:9784526061851

まとめ|2028年から禁止されるのは「使用」ではない

2028年から蛍光灯が使えなくなる、という情報は正確ではありません。

今回のポイントは次の3つです。

  • 一般照明用蛍光ランプは、2027年末までに製造・輸出入が禁止される
  • すでに持っている蛍光灯の使用や、在庫品の販売・購入は禁止されない
  • 今後の供給減少に備えて、LED照明への計画的な交換が推奨されている

「製造禁止」と「使用禁止」は、まったく意味が違います。

ニュースを見るときには、何が・いつから・どのように禁止されるのかを確認することが大切です。

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参考・出典

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